富士キメラ総研は世界の自動車用電装システムの動向を調査・分析し、「車載電装デバイス＆コンポーネンツ Select 2011（上巻）」にまとめ、9月21日に発刊した。価格は9万9750円。

　調査対象はエレクトロニクス機器、電子制御システム、センサーモジュール/センサー、半導体デバイス/受動部品、その他（ディスプレイ、車載基板、ワイヤーハーネスなど）、5分野49品目。

　世界の自動車生産台数は、2009年には前年比10％以上減の6100万台に落ち込んだが、同社は新興国市場の需要拡大により、2015年に9232万台、2020年に1億600万台に拡大すると予測。

　先進国ではハイブリッド車（HV）、電気自動車（EV）やダウンサイジングエンジン、アイドリングストップ、トランスミッションの多段化、エンジンの直噴化などの環境対応技術の開発が進展し、新興国では自動車市場の拡大と電子制御化が同時に進むため、電装部品市場も電子制御システムやセンサーを中心に、大幅に拡大すると見る。

　この中で同社が注目するのが「アイドリングストップシステム」「車載カメラ応用システム」「エアバッグシステム」の3つ。

　アイドリングストップシステムは、HVが主流の日本では限定的だが、MT主流の欧州や、エネルギーが逼迫している新興国など、海外では大きく伸びる市場と見られており、2020年には「エンジン車には標準搭載されるほど普及する可能性もある」としている。2010年の市場規模は215万台、460億円が見込まれており、2020年には1708万台、2082億円と、2010年比約4.5倍の大幅拡大を予測する。

　車載カメラ応用システムは、バックカメラのほか、車線や障害物の認識用カメラを含む。バックカメラ市場は、カーナビと車載ディスプレイが普及していた日本で形成されたが、日本市場はほぼ飽和。2011～2015年にかけて義務化が予定されている欧米で拡大し、日本市場を上回る規模になると予測している。2010年は550万台、605億円だが、2020年には3243万台、2302億円（2010年比3.8倍）を予測する。

　エアバッグは、これから搭載率が向上し、義務化も予定されている新興国のほか、搭載率100％に近い日米欧でも、装備個所が増加するため、拡大が見込まれる。2010年は4767万台、1兆2085億円に対し、2020年は9769万台、2兆1563億円（2010年比1.8倍）を予測する。

■電装部品分野別市場推移（富士キメラ総研調べ）