富士キメラ総研は12月17日、「車載電装デバイス＆コンポーネンツ Select 2011（下巻：HEV/EV関連デバイス・ネクスト車載デバイス編）」について発表した。

　2020年までの世界の自動車用電装システムの動向を調査・分析したもの。上巻については11月26日に発表している（関連記事参照）。

　下巻はハイブリッド車（HV）、電気自動車（EV）関連デバイスと、今後期待される車載デバイスと次世代技術をテーマとした。

　これによると、2020年の自動車生産台数は1億600万台で、2010年比154％に拡大。うちHVが735万台（2010年比7.6倍）、EVが170万5000台（2010年比131.2倍）、燃料電池車（FCV）が8000台（2015年比8倍）。HV、EV、FCVを合わせると、2020年には2010年比で9.2倍となり、自動車生産の8.6％に及ぶ。

　これにともないHV/EV関連デバイス市場も、2020年には2010年の10.9倍、1兆9787億円に成長。うち、8605億円（649.5万台）と非常に大きな部分をリチウムイオン電池が占める。

　また駆動/発電用モーターは、2002年には2010年比6.8倍の、6880億円（1258万基）の市場となる。現在は2モーターHVが主流で、モーターの生産基数はHV台数の2倍程度となっているが、将来はマイルドHVの伸長や、ストロングHVの1モーター化が進み、1モーターHVの比率が高まると見る。

　このほか、EVやプラグインHV用の充電システムは、2020年には2010年比24.9倍の1445億円、8万基に拡大する。

　なお日本はHV/EV生産の中心であり、2010年は世界の83％、1498億円を占めるが、2020年でも40％強、8125億円を維持する。

　次世代車載デバイスは、通信・ネットワーク、エネルギー関連、ディスプレイ・インターフェイス、パワーデバイス・半導体関連、次世代テクノロジーを対象としており、2010年の1750億円から、2020年には4.8倍の8327億円と予測。

　現在はインフォテインメント系のシステム開発よりも、燃費や環境技術と、低コスト生産技術が優先されている。安全や快適のためのバイオメトリクス、飲酒運転防止システム、居眠り運転防止システム、路車間/車車間通信、ジェスチャーインターフェースなども優先順位が低く、2020年までの搭載の可能性は低いと見ている。