トヨタ、フォードなどと共同で「スマートデバイスリンク（SDL）」を用いた車載システム商品化

　トヨタ自動車は1月4日、米フォードおよびその子会社リビオと、同社の「スマートデバイスリンク」（以下、SDL）の展開で協力すべく、共同で仕様開発・運営を行なう枠組みを構築することで合意したと発表した。ほかの自動車会社やアプリ開発会社にも参画を呼び掛け、トヨタとしても今後、SDLを用いた車載システムを商品化する予定。

　トヨタは、SDLの採用について2015年6月3日にフォードらと導入検討に合意したと発表しており、今回の発表はそれが商品化まで行なわれることを明確にしたもの。

　SDLを用いることで、自動車会社はスマートフォンのアプリケーションを自社の車載システムの特性やインターフェースに合わせて、より安全・快適に利用できるとし、SDLを採用する自動車会社が増えれば、アプリ開発者はSDLを用いて、複数社の車載システムと互換性のあるアプリを一度に開発でき、短期間でより多くのアプリを利用者に届けることが可能という。

　トヨタ副社長の寺師茂樹氏は「クルマの特性に合った、安全に、安心して利用いただけるスマートフォンとの『つながる』サービスを開発することが、自動車会社だからこそお客様にお届けできる価値だと考えている。そうした思いを共有する多くの会社が、SDL展開に向けた今回の取り組みに参画いただけることを期待している」とコメントしている。