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東京モーターショー改めジャパンモビリティショー、前回の倍となる400社以上の規模で開催 海外サプライヤーも出展
2023年8月30日 17:03
日本自動車工業会は8月30日、東京モーターショー改めジャパンモビリティショーの入場チケットの発売を開始するとともに、開催概要説明会を開催した。前回の東京モーターショー 2019は192社の参加企業で、約130万人の来場者となるなど、日本最大級の規模で開催された。本来は2021年が開催年だったが、コロナ禍などで早々にキャンセル。2023年は、単なる自動車産業のイベントというだけでなく、自動車産業の未来や新たなモビリティを見せるために「ジャパンモビリティショー」へと大きくモデルチェンジ。経団連モビリティ委員会、モビリティ関連のスタートアップ企業も参加するなど、前回の倍以上の約400社が参加予定となっている。
参加企業の一部も発表となり、日本の自動車メーカーのほか海外からもBMW（Germany）、BYD（China）、Mercedes-Benz（Germany）が参加。ソニー・ホンダモビリティも新規参加企業として発表され、モーターショーとしての規模も拡大している。
乗用車（Passenger Cars）
スズキ
スバル
ダイハツ
トヨタ
日産
ホンダ
マツダ
三菱
レクサス
ソニー・ホンダモビリティ
BMW（Germany）
BYD（China）
Mercedes-Benz（Germany）
二輪車（Commercial Vehicles）
カワサキ
スズキ
ホンダ
ヤマハ
aidea
商用車（Commercial Vehicles）
いすゞ
日野
三菱ふそう
UDトラックス
車体 Vehicle Bodies（屋内Indoors）
トヨタ車体
車体 Vehicle Bodies（屋外Outdoors）
（一社）日本自動車車体工業会
極東開発工業（株）
自動車精工（株）
東邦車輛（株）
トレーラーハウスデベロップメント（株）
日本トレクス（株）
日本フルハーフ（株）
（株）花見台自動車
（株）浜名ワークス
（株）矢野特殊自動車
山田車体工業（株）
部品・機械器具 Parts, Machinery and Tools
（株）アイシン
曙ブレーキ工業（株）
朝日電装（株）
（株）アルティア
イサム塗料（株）
市光工業（株）
イワタボルト（株）
（有）栄和産業
NOK（株）
（株）カーメイト
カヤバ（株）
京都機械工具（株）
（株）小糸製作所
（株）三五
（株）サンデン
三輪精機（株）
（株）ジェイテクト
（株）SPREAD
住友ゴム工業（株）
住友電気工業（株）
大同メタル工業（株）
TPR（株）
テネコジャパン（株）
（株）デンソー
（株）東海理化
（株）東日製作所
トピー工業（株）
豊田合成（株）
（株）豊田自動織機
トヨタ紡織（株）
日本精工（株）
日本発条（株）
日本特殊陶業（株）
日本板硝子（株）
（一社）日本自動車部品工業会
SGSジャパン（株）
大野ゴム工業（株）
協和工業（株）
丸子警報器（株）
やまと興業（株）
（株）ワイピーシステム
日立astemo（株）
（株）ブリヂストン
（株）松井製作所
（株）ミクニ
ミック電子工業（株）
水戸工機（株）
ミネベアミツミ（株）
矢崎総業（株）
横浜ゴム（株）
（株）ヨロズ
リケンNPR（株）
（株）レイズ
（株）ヴァレオジャパン（フランス）
Öhlins Racing AB (スウェーデン)
欣旺达动力科技股份有限公司（中国）
深圳市工業人快速成型技術有限公司（中国）
Shenzhen Cartizan Technology Co.,Ltd（中国）
浙江三花汽車零部件有限公司(中国)
ヒュンダイモービス（株）（韓国）
ボッシュ（株）（ドイツ）
マーレグループ（ドイツ）
次世代モビリティ関連 Next Generation Mobility-Related
（株）IAT
愛知県（あいちモビリティイノベーションプロジェクト「空と
道がつながる愛知モデル2030」プロジェクトチーム）
（株）Aquia
AZAPA（株）
ASPAmobility
E-Tokyo festival 2024 実行委員会
（株）EV モーターズ・ジャパン
WHILL（株）
ＡＧＣ（株）
HW ELECTRO（株）
エイム（株）
ENECHANGE（株）
Auto VR（株）
KeePer技研（株）
glafit（株）
国土交通省道路局
国土交通省自動車局技術・環境政策課
（株）仙台放送／日本生命保険（相）
J-BEVU（株）
（独）自動車事故対策機構／
国土交通省自動車局技術・環境政策課
自動車整備人材確保・育成推進協議会／
国土交通省
（一社）全国自動車標板協議会
住友三井オートサービス（株）
（株）ソフトウェアファクトリー
チヤモビリティジャパン
Turing（株）
THK（株）
（株）テクノアクセルネットワークス
東京都政策企画局
（一財）道路交通情報通信システムセンター
（株）トノックス
（一社）日本自動車連盟
（一社）日本電動モビリティ推進協会(JEMPA)
（一社）日本民間放送連盟
ニチコン（株）
萩原エレクトロニクス（株）
パナソニックグループ
（株）FOMM
FreeMile（株）
（株）Protos
（株）モービルアイジャパン
モリテックスチール（株）
トゥーシンプルホールディングス（アメリカ）
Ventura Systems C.V.（オランダ）
MIH Consortium（台湾）
コラボレーション Collaboration
KCJ Group（株）(KidZania)
（公社）自動車技術会（JSAE）
（株）タカラトミー
東京オートサロン
（一社） 日本RV協会（JRVA）
日本自動車輸入組合（JAIA）
（一社） 日本スーパーカー協会
概要説明会には、日本自動車工業会 モーターショー委員会 委員長 長田准氏、同 次世代モビリティ領域長 田中正実氏が登壇。8月30日からチケット購入が自工会のWebサイトからできるようになっていることに加え、多くの企業から参加を得たことを報告。
モビリティ産業400社の内訳は、田中領域長は、「400社は総数、前回の192社に比べて2倍以上参加いただいています」とすでにこの時点で2倍以上になったことを報告するとともに、ジャパンモビリティショーでは自動車メーカーや部品メーカーなどいわゆる自由来の自動車産業が160社以上、そのほか140社がTokyo Future Tour（東京フューチャーツアー）という新たなモビリティの領域となり、新たなモビリティに共感をいただいた方たちが出展するという。
具体的には、NTT、KDDI、パナソニック、富士通、日立、JR東日本、東レ、川崎重工、三井住友海上など。ここに80社ほどの経団連モビリティ委員会参加企業が含まれる。
さらに、これからのモビリティビジネスに挑戦するスタートアップ企業が80社ぐらい加わっており、このスタートアップ企業と従来の自動車産業企業、経団連企業などのビジネスミートなども行なっていくという。
また、大学受験の塾・予備校として知られる東進ハイスクールも、若い世代にジャパンモビリティショーの思いについて伝える協力をすることが説明会で明らかにされた。
ジャパンモビリティショーは、10月26日から11月5日までの日程で開催され、一般公開は10月28日から始まる。