北京モーターショー2018
【北京モーターショー 2018】トヨタ、初の海外生産PHV「カローラPHV」「レビンPHV」初公開
2019年に中国で現地生産開始。50km以上のEV走行距離を想定
2018年4月25日 12:01
- 2018年4月25日（現地時間） 開催
トヨタ自動車は4月25日（現地時間）、中国・北京で開催された「北京モーターショー 2018」（4月25日～26日：プレスデー、4月27日～28日：特別招待日、4月29日～5月4日：一般公開日）で「カローラ」「レビン」のPHV（プラグインハイブリッド車）を初公開した。
「カローラPHV」「レビンPHV」のEV走行距離は50km以上を想定しており、トヨタ初の海外生産となるPHVとして、2019年より中国での現地生産を開始する予定。
加えて、2020年に「C-HR/IZOA」ベースのEV（電気自動車）を、それぞれ中国市場に導入することを発表。2020年までにこれらの車種を含む10の電動車を新たに中国市場に導入する計画で、電動化の加速に向けて電動車のコア技術であるバッテリー、インバーター、駆動系ユニットなど、中国における現地生産化を進めることにより、現地に根差した車両電動化をさらに加速していく。
トヨタは、従来より現地に根差した車両電動化を図るべく、2015年よりハイブリッド用トランスアクスルをトヨタ自動車（常熟）部品有限会社（TMCAP）で生産を開始するなど、電動車用主要コンポーネントの現地生産体制の構築を現地パートナーやトヨタグループ一体となって進めてきた。今後さらに、新中源トヨタエナジーシステム有限会社（STAES）および、科力美オートモーティブバッテリー有限会社（CPAB）において、ニッケル水素電池モジュールの生産能力を2020年には22万基まで増強するなど、さらなる需要増に対応していくとしている。
また、中国での電動車パワートレーンの現地開発・生産体制の強化に関して、開発面では中国の研究開発拠点であるトヨタ自動車研究開発センター（中国）有限会社（TMEC）内にて、電動車のための電池パックを評価する電池試験棟が2020年に稼働。生産面においても2020年のEV導入を念頭に、順次現地での生産体制を整えていく。
燃料電池車については、2017年より「MIRAI」を利用した3年間の実証実験を開始しているほか、バスなど商用車までフィージビリティスタディの対象を拡げ、中国でのFC（燃料電池）技術の応用可能性を探っている。
トヨタは2017年、現地生産のハイブリッド・ユニットを搭載した「カローラ ハイブリッド」「レビン ハイブリッド」を含むハイブリッド車を約14万台販売し、累計で約35万台を販売。今後もさらにそのラインナップを拡大する予定としている。
トヨタの専務役員で中国本部長である小林一弘氏は、25日から開催されている北京モーターショーにおいて「世界で最も電動化が進むこの中国で、環境戦略を全方位で、着実に、自信を持って進めていきたい」とコメントしている。
