パイオニアの「EV消費電力推定技術」と国際航業の「エネがえるEV・V2H」が連携 EVやV2H導入効果シミュレーションの高精度化を実現

パイオニアと国際航業の協業イメージ

　パイオニアは5月17日、独自のクラウドプラットフォーム「Piomatix for Green（パイオマティクス･フォー･グリーン）」を活用したGXソリューションの要素技術「EV消費電力推定技術」と、国際航業が提供するサービス「エネがえるEV・V2H」を連携させると発表。同サービスにおけるEV（電気自動車）やV2H（Vehicle to Home）導入効果シミュレーションのさらなる高精度化を実現する。

　国際航業は、太陽光発電システムや定置型蓄電システム、EV、V2Hを導入した際の経済効果を簡単に診断できるシミュレーションサービス「エネがえるEV・V2H（β版）」を提供しており、本年初夏に正式版をリリースする予定。

　また、パイオニアは、勾配などの道路データや毎秒の交通量（渋滞など）、ドライバーの走行実績情報（走行速度や加速度など）まで考慮する高度なルート最適化技術と、特許取得済みのエネルギー効率推定技術（燃費/電力消費率）を組み合わせ、走行ルートにおけるEVの消費電力量を高精度に算出する「EV消費電力推定技術」を保有している。

　今回、エネがえるEV・V2H正式版とパイオニアのEV消費電力推定技術を連携させることにより、EVの出庫・帰庫のタイミング（駐車時間帯）や帰庫時のEV充電状態（SoC：State of Charge）や、出庫時に必要なSoCの高精度な予測が可能になるとした。さらに、予測・算出したデータをAPI連携するため、シミュレーション精度の向上と入力作業の効率化が実現するとのこと。

　今回の協業の背景には、2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、再生可能エネルギーの利用拡大が促進されていることがあるという。その1つである太陽光発電の普及を目的に、東京都や川崎市をはじめ、新築住宅への太陽光パネルの設置義務化などの施策が進められており、効率的に太陽光発電を運用するためには発電した電力をためておく蓄電池が必要となるが、コストの高さや設置場所の制約が普及の妨げとなっているため、蓄電池の代わりにEVやPHV（プラグインハイブリッド車）のバッテリに蓄えられている電力を住宅の分電盤に接続し、家庭内の照明や家電製品などを動かす電力として使用するシステムとなる「V2H技術」への注目が高まっているとした。

　両社は、シミュレーション精度を向上したエネがえるEV・V2H正式版を太陽光発電システムのメーカーや施工販売店、設置事業者のほか、EVを扱うカーディーラーやリース会社に提供することで、国内におけるV2Hの利用や太陽光発電の普及促進とともに、EVへの切り替えによる脱炭素化に向けた取り組みを推進していくとしている。