マツダ、2022年～2025年にかけてHEV5車種、PHEV5車種、EV3車種の順次導入を表明

ビルディングブロック戦略による技術資産の積み上げと、それを活用した高効率なモノ造り

　マツダは基盤となる技術をブロックとして段階的に積み上げることで、優れた技術を効率的に届ける「ビルディングブロック戦略」を推進していて、2007年以降「SKYACTIV TECHNOLOGY」を中心とした内燃機関の刷新に電動化技術を積み上げ、2012年以降のさまざまな商品に対応する技術資産としている。

マツダの「モノ造り革新の進化」

　現在は内燃機関の一層の進化（SKYACTIV-X/直列6気筒）と電動化技術の拡大を継続していて、スモール商品群用の横置きパワーユニットとラージ商品群用の縦置きパワーユニットに対応した「SKYACTIV マルチソリューションスケーラブルアーキテクチャ」をベースに、国ごとの電源事情や環境規制、ユーザーのニーズに応じたマルチソリューションを展開していく計画を掲げている。また、2025年以降は、さまざまな車格やボディタイプのEVモデルに適応できる、マツダ独自のEV専用プラットフォーム「SKYACTIV EV専用スケーラブルアーキテクチャ」を新たに導入する予定としている。

SKYACTIV EV専用スケーラブルアーキテクチャ（イメージ）

マルチソリューション戦略による電動化の推進と商品導入

　マツダはSKYACTIVマルチソリューションスケーラブルアーキテクチャの商品として、HEV（ハイブリッド）モデル5車種、PHEV（プラグインハイブリッド）モデル5車種、EVモデル3車種を日本、欧州、米国、中国、アセアンを中心に、2022年～2025年にかけて順次導入。さらに先述のSKYACTIV EV専用スケーラブルアーキテクチャの商品として、2025年ごろ～2030年にかけて複数のモデルを導入する予定を明かした。また、2030年時点での生産における電動化比率は100％、EV比率は25％を想定しているとした。

プラットフォームをマルチに活用する

LARGE群では3つのタイプを設定

今後の電動化商品計画

2030年時点での想定生産比率

「事故のないクルマ社会」の実現に向けた「人」中心の安全技術の普及

　安全技術のビルディングブロックにおいてもマツダは、人間中心の自動運転コンセプト「Mazda Co-Pilot Concept（マツダ・コ・パイロット・コンセプト）」を新たなブロックとして積み上げ展開していくと発表。「Mazda Co-Pilot」では、ドライバーの状態を常時モニタリングし、突然の体調不良を検知した際に、自動運転走行に切り替えて安全な場所に移動、停車し、緊急通報を行なうもので、第1段階となる「Mazda Co-pilot1.0」を2022年のラージ商品群から導入を開始する予定としている。

安心・安全に関する施策内容

Mazda Co-Pilot Concept

「Mazda Co-Pilot」構想

次世代の移動サービスの基盤となるコネクテッド技術、ソフトウェア技術への挑戦

　次世代の移動サービス「MaaS（Mobility as a Service）」や、常時接続によるリアルタイム更新「OTA（Over the Air）」によるクルマの機能アップデートなどの対応に向けてマツダは、基盤となるソフトウェア技術の開発を強化するとしている。

　また、より安全で快適なコネクティッドサービスの早期提供に向け、4月27日にマツダを含む5社による「次世代の車載通信機の技術仕様を共同で開発」と発表したとおり、通信システムの共通化と、車両内外の迅速な情報通信を可能にする、次世代「電気電子アーキテクチャ（EEA＝Electric Electronic Architecture）」の開発を推進していくとしている。

MAZDA CONNECTの進化

次世代コネクテッドのイメージ

次世代「電気電子アーキテクチャ」の開発を促進

カーボンニュートラル、CASE時代への「人」中心の開発哲学の継承

　マツダは「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」に定めている「地球」「社会」「人」の3つの領域の中心に「人」を置き、人が持つ本来の能力と人間らしさを尊重した「人」中心の開発哲学を、この先のカーボンニュートラル時代、CASE時代にも継承するとしていて、人が持つ本来の能力を最大限に発揮することをサポートするクルマを提供することで、人間らしさにあふれたサステイナブルな社会の実現を目指すとしている。