自工会、「二輪利用環境整備と今バイクが好調な理由～なぜ若者や女性に人気なのか～」をテーマにメディアミーティング開催

日本自動車工業会 副会長兼二輪車委員会 委員長の日髙祥博氏

　日本自動車工業会（以下、自工会）は10月26日、「二輪利用環境整備と今バイクが好調な理由～なぜ若者や女性に人気なのか～」をテーマに、自工会 副会長兼二輪車委員会 委員長の日髙祥博氏らが出席するメディアミーティングを開催。報道関係者を集めた意見交換の場として、昨今のバイクブームにより拡大傾向にある二輪市場について、その市場拡大の要因についての分析、市場の拡大に伴う二輪車を取り巻く課題について、自工会としての取り組みなどが報告された。

2021年の国内二輪車販売台数は41万6000台

2021年の国内二輪車販売台数は41万6000台

　バイクブームを示す数字としては、2021年の国内二輪車販売台数は前年の2020年より13.7％増加し41万6000台となった。 国内二輪車販売台数が40万台を超えたのは、40万6591台を記録した2015年以来6年ぶり。排気量別では、原付第一種が4.3％増の12万8000台、原付第二種が23.5％増の12万6000台、軽二輪車が6.1％増の7万9000台、小型二輪車が24.0％増の8万4000台となっている。

第12世代バイクブームで見えてきた変化と課題

第12世代バイクブームが到来

　自工会の分析によると、1970年後半〜1980年前半の「第1世代」からはじまり、現在は「第12世代バイクブーム」の状況にあるという。これまでのバイクブームからの変化としては、SNSの普及による情報発信、キャンプツーリングをはじめ、密を避ける移動手段として注目を集めている点という。

　具体的には、YouTubeを筆頭に誰もが情報発信をできるようになったことで、同じ年代や目線で発信される情報が自分事として捉えられる人が増加、興味関心が深まると分析。また、コロナ禍で密を避けるため、公共交通機関を避け自転車やバイク通勤を始める人が増加しており、1人でも楽しめるキャンプツーリングもトレンドであるとしている。

免許取得者も増加傾向

　こうした状況を背景に、二輪車の利用環境改善に向けて、自工会として行なっている取り組みも紹介された。路上駐車が顕在化し、2006年に法改正が施行され路上駐車の取締強化でブームが終焉を迎えた「ビッグバイクブーム」の反省を活かして、二輪駐車場の問題について、東京都の取り組み事例について報告がされた。

第12世代バイクブームで見えてきた変化と課題

　今回開催されたメディアミーティングは、自工会としてできることについて意見交換を行なうことが狙いといい、日高氏は「今日は駐輪場ということで1つのテーマにフォーカスしてお話しさせていただきました」「健全な二輪文化、二輪市場、こういったものを盛り上げていきたいという目的意識を共有させていただきながら、皆さんの認識されてる課題を理解して、われわれの活動に結びつけていきたいと思ってます」と、自工会として、二輪文化、二輪市場を盛り上げる取り組みを継続していく考えを示した。