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CES2026が間もなく開幕、ソニー・ホンダやBMWは力の入った壁面ディスプレイ LVCCセンターホールが大きくリニューアル

編集部：谷川潔

2026年1月5日 00:06

ソニー・ホンダモビリティの「アフィーラ」が大きく訴求されるCES2026のLVCC

　世界最大のテクノロジイベントとして知られる「CES」（主催：CTA ［Consumer Technology Association、全米民生技術協会］）。米国ネバダ州ラスベガスで毎年1月初旬に行なわれるこの展示会では、AIやIT機器関連など最先端の製品が初公開されるなど世界的に高い注目を集めている。

　クルマに関しては、以前から車載用スピーカーなど音響機器が展示されてきたが、近年ではAD（Autonomous Driving、自動運転）/ADAS（Advanced Driver-Assistance Systems、先進運転支援システム）のような最先端システムを組み込んだクルマが披露されてきた。また、最新のコクピットなどIVI（In-Vehicle Infotainment、車載インフォテイメント）系の発表も行なわれており、自動車の最新トレンドの一つを示す場となっている。

設営の進むBMWの展示エリア。BMW iX3を訴求する

　2026年のCES2026は、1月4日～5日（現地時間）がプレスカンファレンスなどのメディアデー、6日～9日（同）にはLVCC（Las Vegas Convention Center、ラスベガス・コンベンションセンター）などを中心としたラスベガスの各所での展示も始まる。

　多くの展示が行なわれるLVCCは、ノースホール、センターホール、サウスホール、ウエストホールの主要4館から構成され、自動車やロボットなどアドバンスドモビリティ関連はウエストホールを主に使用している。

　1月3日にLVCCを展示会バッジピックアップのために訪れた際は、工事中のところが多かったが、展示に力を入れているメーカーは壁面ディスプレイなどを開始。

　今年はクルマ関連が目立つディスプレイとなっており、BMWが「iX3」を訴求するほか、ソニー・ホンダモビリティは「アフィーラ」を訴求。ソニー・ホンダはアフィーラ1の先行量産車と、新たなコンセプトモデルの公開を発表しており、新コンセプトモデルがあることから注目が集まるのは間違いないところになる。

CESの本質は技術、ヴァレオやボッシュなどサプライヤー展示にも注目

サプライヤーは、センターホール前の駐車場エリアに例年どおり出展するものも。オモビオ（AUMOVIO）はコンチネンタルの自動車部品部門が独立したもので、オモビオとしては初出展

　新たな完成車の展示は分かりやすく注目は集まりやすいところだが、CESの本質は技術であり、次世代への流れが垣間見える部分は、クルマに詳しい人にとっては面白いところだろう。

　例えば、自動駐車システムなどは2014年のCES（当時はInternational CES）でアウディや、サプライヤーのヴァレオとボッシュが展示。アウディは車載コンピュータシステムとしてNVIDIAのTegra VCMやTegra K1を搭載したzFASを公開。今では普通に見かけるようになった自動駐車システムがCESの場で訴求され、高速・高性能なコンピュータとクルマの組み合わせが開く未来を示していた。

　下世話な話だが、このときのNVIDIAの株価が0.39ドル。現在では世界最高レベルの時価総額が注目されるNVIDIAだが、このときにNVIDIAが自動車業界で普及するなと思って行動に移した人は、なんらかのメリットを得られたかもしれない。

　自動車サプライヤーとしては、ボッシュやヴァレオ、オモビオ（AUMOVIO）などが出展。部品メーカーとしては、住友ゴムやジェンテックス、小糸製作所の名前なども見られる。TDKもCESに出展し、AI関連やポルシェとのモータースポーツの取り組みを紹介するほか、齋藤昇社長がパネルディスカッションに登壇する。

こちらはヴァレオのブース。LiDARなどの映像が壁面ディスプレイに流れていたので、LiDAR系の新展示にも期待

ヴァレオはウエストホールの向かいでデモ展示も実施。各種のクルマが持ち込まれていた

　そのほかNVIDIAも創業者兼CEOであるジェンスン・フアン氏がプレスカンファレンスを行なうことから、自動車関連で何を語るかが注目される。

　また、CESでは多くのスタートアップが出展しており、これらスタートアップ企業の出展も本当にCESを理解している人なら目が離せないところだろう。日本政府もCESのスタートアップ展示には力を入れており、総務省はCES2026の「Launch IT」や「CES Unveiled」に参加する日本のスタートアップ企業をサポート。日本発ICTスタートアップの海外展開を積極的に支援している。