横浜ゴム、合成ゴムの主原料「ブタジエン」を安価に生成できる世界初の新技術を開発

コストだけでなく、石油への依存度も減ることでCO2削減にも貢献

　横浜ゴムは4月13日、国立研究開発法人理化学研究所（以下、理研）および日本ゼオンと共同で設置している「バイオモノマー生産研究チーム」の共同研究により、バイオマス（生物資源）から効率的にブタジエンを生成できる世界初の新技術を開発したと発表した。

　ブタジエンとは、自動車タイヤなどの原料として使われる合成ゴムの主原料として使用され、現在ナフサ熱分解の副生成物として工業的に生産されている。今回新しく開発されたブタジエン生成技術を確立することで、石油への依存度が低減でき、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素削減に貢献できるという。

　今回バイオモノマー生産研究チームは、新しい人工経路と酵素により優れたブタジエン生成能を持つ細胞の創製に成功。これにより、これまでの代謝経路に比べ、より安価な中間体を経ることが可能になったほか、これまで開発してきた酵素の知見を取り入れることでブタジエンの発酵生産でのコストを大幅に削減することが期待できるとしている。

　この新技術の開発については、自然科学分野の研究論文が掲載されているオンライン専用ジャーナル「Nature Communications」に同日掲載された。なお、この技術によって世界初の発酵生産により生成したブタジエンを用いて「ブタジエンゴム」を得ることにも成功したとのこと。

　バイオモノマー生産研究チームは、同じく合成ゴムの主原料であるイソプレンについても、2018年に世界初となる新しい人工経路の構築と高活性酵素の作成により優れたイソプレン生成能を持つ細胞を創製。この細胞内で出発原料であるバイオマス（糖）からイソプレン生成までを一貫して行なうことに成功している。

　横浜ゴム、理研の環境資源科学研究センター（CSRS）、日本ゼオンの3社は、2013年から共同研究を進めていて、バイオモノマー生産研究チームは、2020年4月に理研内に設置。社会実装に向けた研究を加速させるため、理研の産業界との融合的連携研究制度を利用することで、今後さらに高生産酵素と効率的な精製技術確立に向け、3社の知見・技術を有機的に融合して研究を進めるとしている。