横浜ゴム、2023年度に過去最高の売上収益7000億円を目指す新中期経営計画「Yokohama Transformation 2023」策定

　横浜ゴムは2月19日、2021年度から2023年度までの新中期経営計画「Yokohama Transformation 2023（YX2023）」を発表。新中期経営計画では、2023年度に過去最高の売上収益7000億円、事業利益700億円の達成を目標に掲げた。

　さらに、その先の2025年度には2006年度から2017年度の中期経営計画「グランドデザイン100（GD100）」で掲げた売上収益7700億円、事業利益800億円を達成して、過去100年の集大成にするという。

　新中期経営計画の発表は、2018年度から取り組んできた中期経営計画「グランドデザイン2020（GD2020）」の終了を受けたもの。「GD2020」では、商品力とブランド力の強化、商品ラインアップの充実や生産・販売体制の拡充など、各事業の強みを再定義した成長戦略に取り組んできた。

　2020年度は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う経済減速により売上収益、事業利益は目標を達成できなかったが、財務体質は確実に改善し、2016年度のATG買収時に3359億円だった有利子負債を2020年度には2078億円と大幅に削減した結果、D/Eレシオは目標の0.6倍を上回る0.5倍となった。また、営業キャッシュフローは目標の3年間累計2000億円を上回る2365億円、配当性向は目標の30％以上を維持し、当初の財務目標を達成したと総括した。

2023年度に「ADVAN」「GEOLANDAR」「ウィンタータイヤ」の販売比率を50％に

「Yokohama Transformation 2023」におけるタイヤ事業では、現在のタイヤ市場は乗用車用などの「タイヤ消費財」とTBR（トラック・バス用タイヤ）、農業機械用などの「タイヤ生産財」に大別され、市場規模はほぼ同等と見込む。

　同社では、今後CASEやMaaSなどの普及により個人消費の車が減少し、人や物の移動を支えるインフラ車両が増えることでタイヤ消費財が「生産財化」していくと予想。こうした考えの下、タイヤ消費財事業では高付加価値商品の販売拡大に向けた取り組みの「深化」を、タイヤ生産財事業では4つのテーマに沿った市場変化の取り込みを「探索」するとしている。

　タイヤ消費財では、高付加価値商品の主力であるグローバルフラッグシップタイヤブランド「ADVAN（アドバン）」、SUV・ピックアップトラック用タイヤブランド「GEOLANDAR（ジオランダー）」、そして「ウィンタータイヤ」の販売比率の最大化をテーマに掲げ、「ADVANとGEOLANDARの新車装着の拡大」「補修市場でのリターン販売強化とウィンタータイヤを含む商品のサイズラインアップ拡充」「各地域の市場動向に沿った商品の販売を強化する『商品・地域事業戦略』」に取り組むとしている。

　これにより2023年度には2019年度比で「ADVAN」は150％、「GEOLANDAR」は115％、「ウィンタータイヤ」は120％の販売伸長を計画し、3ブランド合計の販売比率を現在の40％から50％に引き上げることを目標に掲げた。

オフハイウェイタイヤ事業を2025年度に売上収益1400億円、全社利益の3割を占める事業に

　一方、タイヤ生産財では、CASE、MaaSなど大きな市場変化の取り込みとして新たな提供価値を「探索」し、「コスト」「サービス」「DX」「商品ラインアップ」4つのテーマに取り組みむとし、またOHT（オフハイウェイタイヤ）事業、TBR事業の強化に取り組む。

　OHT事業においては、2021年度から開始した横浜ゴム、ATG、愛知タイヤ工業の事業統合により、成長をさらに加速化。そしてマルチブランドによる市場展開と顧客対応力を強みに事業の強化を進め、また積極的な増産投資を行ない、2025年度には売上収益1400億円、全社利益の3割を占める事業に育てる。

　TBR事業では、引き続き米国ミシシッピ工場の安定供給の確保に努めるとともに、旺盛な需要に応えるために増産投資を計画し、2025年度には1000億円までの売上拡大を目指す。

　同社では、自動車産業を取り巻く環境はCASE、MaaS、DX（デジタルトランスフォーメーション）など大変革の時代を迎えていて、こうした中、横浜ゴムは「YX2023」の下、既存事業における強みの「深化」と、大変革時代のニーズに応える新しい価値の「探索」を同時に推進して、次世代の成長に向けた「変革」を図るとしている。