ホンダのモータースポーツ活動を担う新生HRC、渡辺康治社長がカーボンニュートラル対応などに言及

株式会社ホンダ・レーシング 代表取締役社長 渡辺康治氏

　2022年1月14日のモータースポーツ参戦体制発表会において、ホンダの2輪、4輪を含めたモータースポーツ活動を担うべく新体制として発足したHRC（ホンダ・レーシング）。4月23日、鈴鹿2＆4の開催されている鈴鹿サーキットにおいて、新体制の説明会が実施された。

　登壇したのは、ホンダ・レーシング 代表取締役社長 渡辺康治氏、常務取締役 四輪レース開発部 部長 浅木泰昭氏、取締役 二輪レース部 部長 若林慎也氏、取締役 企画管理部 部長 長井昌也氏に加え、鈴鹿2＆4に参戦している名越哲平選手（MFJ全日本ロードレース選手権［JSB1000］、SDG Honda Racing）、野尻智紀選手（スーパーフォーミュラ TEAM MUGEN、SUPER GT ARTA）の6名。四輪レース開発部は栃木県さくら市に本拠地とし、二輪レース部は埼玉県朝霞市を本拠とする。企画管理部は、さくら市、朝霞市の両方に置かれる。

　渡辺康治社長は、「もともと朝霞を拠点としておりました2輪部門は、HRCの二輪レース部という形をとり、従来どおり2輪レースマシンの開発、レースの運営、さらにはレース専用バイクの開発・販売ということを継続していく」という。4輪部門に関しては、「新たに設立いたしましたHRCの4輪部門については、先期までのHRDさくらを母体としたHRC四輪レース開発部と、栃木県のさくら市を拠点に活動を行なってまいります。また、青山の本社に設置しておりましたモータースポーツ部については発展的に解消し、2輪部門に関しては朝霞にあります二輪事業統括部に統合します。4輪の部門については、HRCさくらの企画管理部に統合します」と組織概要を語った。

HRCの組織体制

HRC運営方針

　企画管理部は、4輪レースの運営なども行なっていくという。

　渡辺社長は、HRCとして実現したい4つのポイントについて説明。それが、「モータースポーツ活動を通じたHondaブランドの更なる高揚」「持続可能なモータースポーツを実現するカーボンニュートラル対応」「モータースポーツのすそ野を広げる活動への注力」「二輪・四輪事業への貢献」であると語る。

　モータースポーツ活動を通じたHondaブランドの更なる高揚は、すでに2輪レースの世界においては世界的ブランドになっているHRCのアドバンテージをベースにして、2輪・4輪にHRCブランド、ホンダブランドを浸透させていく。

　持続可能なモータースポーツを実現するカーボンニュートラル対応については、レースを通じての電動化・カーボンニュートラル燃料化の技術研鑽とホンダの将来技術への応用となる。これは、レースにおいてはカーボンニュートラルへの流れは必須であり、2輪の開発や4輪の開発知見の共有を図り、技術研究所と一緒に開発を行なっていく。

　ホンダとしてはすでにスーパーフォーミュラでカーボンニュートラル燃料の実証実験を始めており、SUPER GTでも今後は行なっていくことが決まっている。また、2021年にドライバーズチャンピオンを獲得したF1においては、カーボンニュートラル燃料の運用を始めており、ある意味世界一の知見を持つ。レースを通じた開発との話が出ていたが、現在、カーボンニュートラル燃料車によるレースが激しく行なわれているスーパー耐久 ST-Qクラスへの参戦はすぐにはないようだ。

　市販車への接続点となる二輪・四輪事業への貢献については、多くの質問が出たが、将来計画になるため具体的には語られず。HRCがブランドとなってスポーツカーを出していくのか、HRCバージョンが出るのか、Type HRCが出るのかなど、今後の発表を待ちたい。

　ただ、渡辺社長は、4月12日に本田技研工業 取締役 代表執行役社長 三部敏宏氏が行なった「Honda四輪電動ビジネス説明会」で予告されたスペシャリティモデルとフラグシップモデルの2つの電動車について言及。どのような形かは分からないが、モータースポーツを統括するHRCが持つ「スポーティな要素が加えられたら」という思いを語ってくれた。

　また、ホンダがF1から撤退した後にレッドブル、アルファタウリにパワーユニットを供給するレッドブル・パワートレインズに対し、HRCは応援している状態にあるという。レッドブル・パワートレインズの要請に基づいて、パワーユニットの組み立て協力、レーストラックサイドのサポートを行なっている。「2023年以降については、現在協議中」（渡辺社長）であるとのこと。