トヨタ、バッテリEVを軸にした「BEVファクトリー」を新設 ゼロエミッション車のファクトリーを廃止

　トヨタ自動車は5月10日、5月15日付の組織改正および幹部職の担当変更を発表。組織改正では、世界をリードする“クルマ屋ならではの次世代BEV”の開発と事業を加速させるため、専任組織として「BEVファクトリー」を新設した。また、それに合わせて「トヨタZEV（ゼロ・エミッション・ビークル）ファクトリー」は廃止となる。

　新設されるBEVファクトリーは、ワンリーダーのもと「開発・生産・事業」すべてのプロセスを一気通貫で行なうことで、スピーディな意思決定と実行を実現させるとし、海外（北米・中国・欧州など）BEV普及地域のニーズと市場動向の取り込みや、ウーブン・バイ・トヨタの知能化の最新技術を捉えた開発、仕入先との新技術・新工法を用いた新たなモノづくりなど、すべてが一体となる横断的な組織体制を構築し、アジャイルな開発を加速させるとしている。

　また、BEVファクトリー新設に合わせて幹部職（統括部長以上）人事は、中国でバッテリEVの開発にも従事していた、現クルマ開発センター（センター長）の加藤武郎氏がBEVファクトリー（President）に、現トヨタZEVファクトリー（本部長）の石島崇弘氏が新たにクルマ開発センター（センター長）に就任する予定。

　トヨタは、クルマ屋としてこれまでTNGAで培ってきたハードの強みに、新しいパートナーとの協業を加速させることで、全く新しい世界観を創るBEVにチャレンジするとしている。