住友ゴムと村田製作所、タイヤ摩耗検知システムを共同開発 2025年より実証開始

タイヤ形状を三次元でとらえて摩耗を検知し、ユーザーへデータでフィードバックするタイヤ摩耗検知システムを村田製作所と共同開発

　住友ゴム工業は4月10日、村田製作所とタイヤ形状を三次元でとらえて摩耗を検知し、ユーザーにデータでフィードバックするタイヤ摩耗検知システムを共同開発していることを明らかにした。同システムは2025年より順次ダンロップ直営店（タイヤランド）にて実証を開始する予定。

　一般的なタイヤの摩耗確認では、これまで専用ツールを用いて人が主溝の深さを計測していたことから、緻密な計測値を要する場合では計測条件などによって誤差が発生することがあった。また、タイヤの偏摩耗については主に目視での確認で判断し、作業者の熟練の程度により正確性を高めていたという。そこで住友ゴムと村田製作所はタイヤ摩耗をセンサーで見える化し、ユーザーに数値でフィードバックする摩耗検知システムの共同開発を2021年9月から開始した。

　今回のタイヤ摩耗検知システムは、スマートフォンのアプリケーションを用いて摩耗検知デバイスでタイヤをスキャンし、タイヤ表面データをアルゴリズムで解析することで、タイヤ摩耗を三次元で正確に把握することが可能になった。ユーザーには3段階でタイヤ各主溝の摩耗状態が表示されるとともに、偏摩耗があった場合にはその位置がフィードバックされるという。

スマートフォンのアプリケーションを用いて摩耗検知デバイスでタイヤをスキャンし、タイヤ表面データをアルゴリズムで解析することでタイヤ摩耗を三次元で正確に把握することが可能

　トラック・バス事業者が抱える課題として2024年問題や脱炭素が挙げられるように、近年コスト低減や環境経営への需要はますます高まっており、住友ゴムではこの実証を通じて摩耗･偏摩耗の傾向からタイヤ交換やローテーション時期を予測し、計画的なメンテナンスにより車両稼働率の向上につなげることができるとした。また、摩耗したタイヤ表面のゴムを貼り替えて再利用する省資源なリトレッドタイヤにおいても、ローテーションなどの適切なタイヤ管理によって、土台として利用できる質の高い台タイヤが増えることでリトレッド回数の向上が期待できるという。