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スバル、次世代ICE(内燃機関)車を開発へ 「バッテリEVに舵を切る」新体制方針を見直し

2025年11月10日 発表
次世代の内燃機関車を開発することを明らかにした

 スバルは11月10日、2023年8月に公表した新体制方針で「バッテリEVに舵を切る」と目標を掲げた電動化投資1.5兆円を見直し、次世代ICE(内燃機関)車の開発を盛り込むことを明らかにした。

「SUBARU 2025方針」として公表された内容では、電動化投資1.5兆円のうち、すでに着手済みの3000億円を除く残りの1.2兆円の投資について、次世代ICE(内燃機関)車開発が今回の見直しで盛り込まれた。BEV開発も継続され、混流生産による柔軟・効率的な生産体制の追求、HEV生産能力の一層の増強に取り組んでいくという。

電動化投資1.5兆円のうち、着手済みの3000億円を除く残りの1.2兆円の投資について見直しがされた

 同社では、新体制方針公表後の2年間は、社内で従来のプロセスと社員の意識を変え、商品開発や生産面で、柔軟性を追求。バッテリEV、ハイブリッド車、ICE車を問わず市場の変化に対する柔軟性に応える体制にしてくという。

 今回の見直しについて、同社代表取締役社長 CEO 大崎篤氏は「新体制のもと『一旦、バッテリEVに舵を切る』と宣言したのは、バッテリEVという未知の領域に挑むことでこそ、モノづくり革新を進め、競争力を高められる、と考えたからであり、これが新体制方針の真の狙いとなります」と説明。

 また、大崎氏は「中長期的には、バッテリEVが主軸になっていくという考えは不変です。一方、ハイブリッド車に対する需要の高まりや、内燃機関が再評価されている状況を踏まえると、本格的なバッテリEV量産投資のタイミングを遅らせることが適当であると考え、従前の『電動化投資1.5兆円』の内容の精査・見直しを行なうこととしました」と述べた。

 具体的に、大崎氏は「『多様なニーズに応える商品ラインナップ拡充』のため、ハイブリッド車を含む次世代ICE車の研究開発を追加強化します。また、バッテリEVに対する研究開発はこれまでと変わらず行なっていきます。研究開発全体としては増える方向ですが、『モノづくり革新』を目指す中で培ってきた技術・知見をベースに、従来以上に効率的な開発を実現し、投資負担の大幅な増加を抑制します。設備投資においては、混流生産による柔軟・効率的な生産体制を追求するとともに、タイミングを見極めながら生産能力増強や規模拡大を検討していきます。以上により、投資総額は基本的には従前の水準を維持しつつ、用途の最適化を図り、今後の成長につなげていきます」と説明している。

SUBARU 2025方針のスライド