日産とホンダ、車載ECUやソフトウェアの共通化に向け共同開発契約を締結 2029年度以降の次世代SDVへ適用目指す

　日産自動車と本田技研工業は8月31日、次世代SDV（ソフトウェアディファインドビークル）の中核を構成する複数のECU（Electric Control Unit）や車載OS、ミドルウェア、車両制御ソフトウェアの主要部分を共通化することに合意し、共同開発契約を締結したと発表した。

　今回共同開発するECUやソフトウェアを搭載するE&Eアーキテクチャーは、2029年度以降の両社の次世代SDVへの適用を目指す。

　両社はカーボンニュートラルおよび自社製品が関わる交通事故死者ゼロを目指す取り組みを推進するため、戦略的パートナーシップの枠組みに基づき協業を行なってきた。中でも知能化・電動化に向けて鍵となるSDVを中心としたソフトウェア領域は、技術革新のスピードが極めて速く、研究開発スピードや投資効率の向上による競争力強化が喫緊の課題であることから、重要な協業スコープの一つとして検討が進められてきた。

　共同開発では、次世代SDVに適用するE&Eアーキテクチャーにおいて、SoCを使用する高性能なメインECU（High Performance Computer）や車両の各エリアを統括するゾーンECUを含む複数のECUのほか、車載OS、ミドルウェア、車両制御ソフトウェアの主要部分について共通仕様の構築を行なう。次世代SDVの中核となるECUとソフトウェアの共通化を目指すことで、技術的知見や人材などを融合し、開発リソースや効率の最大化を図るとともに、開発スピードの向上やスケールメリットの獲得による開発コストの低減など、さらなる競争力強化を図るとしている。

共同開発の概要

適用時期：2029年度以降
適用対象：日産自動車および本田技研工業の次世代SDV
共通化の対象：
中核となる複数のECU（SoCを使用する高性能なメインECU［High Performance Computer］、車両の各エリアを統括するゾーンECU）
車載OS
ミドルウェア
車両制御ソフトウェアの主要部分