住友ゴム、個体識別タグ「RFID」搭載タイヤを国内メーカーとして初めて発売

RFIDタグの搭載が決まったダンロップのEV路線バス向けリブタイヤ「e.ENASAVE SP148（左）」と、タクシー用オールシーズンタイヤ「ALL SEASON MAXX AS1 for TAXI（右）」

　住友ゴム工業は10月13日、タイヤ個体識別が可能となるRFID（Radio Frequency Identification）搭載タイヤを、国内メーカーとして初めて10月から発売すると発表した。対象商品はダンロップのEV路線バス向けリブタイヤ「e. ENASAVE SP148（イーエナセーブ エスピーイチヨンハチ）」および、ダンロップのタクシー用オールシーズンタイヤ「ALL SEASON MAXX AS1 for TAXI（オールシーズンマックス エーエスワン フォータクシー）」の2種。

　RFIDは、品質保証・クレーム対応・模倣品排除などのトレーサビリティを目的に、従来バーコードやQRコードを用いて行なっていた個体識別を、電波を用いた無線通信技術によって確認する技術。住友ゴム工業は、2023年1月にRFIDを活用したタイヤトレーサビリティーの業界標準を策定する国際団体「GDSO（Global Data Service Organisation for Tyres and Automotive Components）」に加盟。その後、量産タイヤ搭載に向けて課題であったタイヤ性能への影響やRFIDタグの耐久性などをクリアして発売にいたったという。

RFIDタグは電波を用いた無線通信技術によって個体識別が可能となる技術

　RFIDタグの搭載によって、将来的に製造・販売・使用などのさまざまなシーンでのタイヤデータが取得可能になり、使用状況や走行履歴などを分析することで、安全性や作業効率の改善に加え、摩耗したタイヤの基礎部分を活用して路面に接するトレッド部分に新しいゴムを貼り付けて再利用するリトレッドの回数向上や材料リサイクルの促進につなげていくことが期待される。

　住友ゴム工業は、今後はリトレッドやメンテナンスなどのソリューションビジネスを中心に、よりお客さまの状況やニーズに合った付加価値の高いサービス提供に向けて開発を進めていくとしている。