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日本グッドイヤー、ダイル・ブラッキン新社長「OEタイヤ事業の拡大」など今後の事業戦略を示す
米グッドイヤーと住友ゴム工業のアライアンス解消後も、日本市場への新商品投入を誓う
（2015/10/2 21:36）
- 2015年10月2日発表
日本グッドイヤーは10月2日、米グッドイヤー（The Goodyear Tire & Rubber Company）と住友ゴム工業のアライアンス契約および合弁事業解消手続きが完了したことを受けて記者会見を開催。日本グッドイヤーの新社長ダイル・ブラッキン氏が日本市場における今後の事業戦略などを示した。
今回の提携解消により、グッドイヤーは2015年6月4日の解消合意の条件に基づいて、米国、カナダ、メキシコの補修用タイヤ市場および非日系自動車メーカーに「ダンロップ」ブランドタイヤを販売する権利を保持。これまで、住友ゴム工業が展開してきた欧州の国についても、グッドイヤーが新車用・補修用の両タイヤ市場で「ダンロップ」ブランドタイヤを販売する権利を保持する。
一方、日本市場ではこれまで住友ゴム工業が供給していた「グッドイヤー」ブランドタイヤに関して、グッドイヤーが提供する権利を回復する。
日本グッドイヤー新社長のダイル・ブラッキン氏は、日本市場における戦略として「補修用タイヤ事業の強化」「OEタイヤ事業の拡大」「ブランド価値の向上」などを目標に掲げた。
さらに、ブラッキン氏は「グッドイヤーは、日本での継続的な新商品導入とブランド構築を行うべく投資をしていく」と語り、提携解消後も変わらず市場に商品を供給していくことを強調した。
日本市場における「グッドイヤー」ブランドの補修用タイヤに関しては、引き続き住友ゴム工業との協力のもとで市場に商品が供給されるが、ブラッキン氏は「新車装着用OEタイヤに関しては、我々は別なアプローチをとっていく」と語り、国内自動車メーカーに納入する新車装着用タイヤに関しては、新たな体制のもとで商品の供給を行っていく考えを示した。
また、同会見に出席した、グッドイヤーでアジア地域を担当するグッドイヤー・アジア・パシフィック・リージョン社長のダン・スミッカ氏も「日本は世界で最も重要な自動車市場の1つ。その日本で補修用・新車用タイヤの両セグメントでグッドイヤーブランドのプレゼンスを高めていく」とコメントした。
