ホンダ、KTM、Piaggio&C、ヤマハの4社、欧州で交換式バッテリーコンソーシアム創設で合意

　本田技研工業、KTM、Piaggio&C、ヤマハ発動機の4社は3月1日、電動2輪車や小型電動モビリティの普及を目的とした、交換式バッテリーコンソーシアムの創設に合意したと発表。今後、同コンソーシアムを2021年5月に正式設立を予定している。

　同コンソーシアムの目的は、欧州連合（EU）でのUNECE規格に基づく車両区分で、Lカテゴリーに属する電動二輪車、三輪、四輪を対象にした小型電動モビリティ向けに交換式バッテリーシステムの技術仕様を定義すること。関連団体、各国、欧州、国際標準規格化団体との緊密な連携により、欧州域内や国際的な共通規格の取得を目指すとしている。

　今回のコンソーシアム創設合意は、パリ協定および欧州域内におけるモビリティの電動化の加速が背景にあるといい、コンソーシアム創設に合意した4社は、標準化された交換式バッテリーシステムにより、小型電動モビリティの普及、より持続可能な交換式バッテリーのライフサイクル管理への貢献を目指す。

　また、バッテリーの共通化により、航続距離の伸長や充電時間の短縮、インフラコストの低減や車両コストの低価格化が期待できると4社は考えている。

　本田技研工業 常務執行役員 二輪事業本部長 安部典明氏は「地球規模でのCO2削減に向け、特に欧州では電動化の取り組みが加速しています。電動二輪車の普及も期待されている中、普及のためには、航続距離・充電時間の課題解決などが必要であり、交換式バッテリーは有効策といえます。お客さまの使い勝手を考慮すると、交換式バッテリーの標準化や交換式システムの普及が必須であり、欧州でのコンソーシアム設立に4社で合意しました。ホンダは、お客さまの利用環境改善は協調領域として検討を進めるともに、お客さまへ魅力的な商品やサービスのご提供を目指して切磋琢磨する競争領域との両面で努力することで、皆さまの移動手段として“選ばれる”二輪車となるように、真摯に取り組んでまいります」とコメントしている。