JAF、高速道路上での救援作業時に早期安全を確保する「後方警戒装置」運用開始

高速道路上での救援要請のイメージ

　JAF（日本自動車連盟）は11月1日、高速道路上でトラブルのあった利用者からの救援要請に際し、後続車からの追突を防ぐため「後方警戒装置」の運用を開始すると発表した。

　JAFでは安全対策として、パイロン・三角表示板・回転灯・標識装置などの安全資機材を活用するだけでなく、利用者に「安全ベスト」を着用してもらうなど、十分な対策を実施。その一環として、高速道路や自動車専用道路などでは後続車からの追突を防ぐため「後方警戒車（者）」を配備して作業中であることをアピールしている。

　今回運用を開始した後方警戒装置は、この後方警戒車（者）の代わりとなるもので、後方から接近するすべての車両を検知。追突の危険を検知すると警報を発報して避難を促すというもの。車両を検出するカメラと、画像を分析して検知する小型PC、車両の接近を知らせるブザーの3点で構成される。

後方警戒装置の構成。車両を検出するカメラと、画像を分析して検知する小型PC、車両の接近を知らせるブザーの3点

　現在実施している車両と人による後方警戒では、安全のため必ず作業車両と隊員・後方警戒車両と隊員の2車2名体制で対応しているが、地域によっては夜間に2台目の後方警戒車（者）手配に時間を要することがあったという。この後方警戒装置を導入することで、高速道路上の作業を1車1名で対応可能になり、利用者の安全を早期に確保するとともに、高速道路上という危険な現場で作業する隊員の安全も確保できるとしている。