ニュース

日立グループ3社、自動運転システムのOTAソフトウェア更新ソリューションを開発

2018年に提供開始予定。更新時間を従来比10分の1に短縮

2016年4月28日 発表

OTAソフトウェア更新ソリューションの概念図

 日立製作所、日立オートモティブシステムズ、クラリオンの3社は4月28日、無線通信で電子コントロールユニット(ECU)のソフトウェア更新を行なう「OTA(Over the Air)ソフトウェア更新ソリューション」を開発した。すでにセントラルゲートウェイなどの実機を搭載した車両によってプロトタイプのシステムが開発済みで、製品としての提供開始は2018年を予定。

 OTAソフトウェア更新は自動運転車両やコネクティッドカーといった「次世代ビークル」を支える中核技術の1つであり、セキュリティ対策での更新やITS(高度道路交通システム)の高度化によるインフラ拡張と連動する機能追加などに対応するため、車両を制御するECUソフトウェアは車両製造後もタイムリーに更新していくことが必要だとする。

 3社で開発したOTAソフトウェア更新ソリューションは、更新ソフトウェアの生成や配信を担当するデータセンター側のシステムと車両側のシステムによって構成。センター側のシステムは独自の差分生成サービスや高速・セキュアな配信サービスを行ない、OTAセンター側で新プログラムと旧プログラムの差分を抽出・暗号化し、差分データだけを車両に配信する。

 車両側のシステムは、ソフトウェアの更新制御機能やセキュリティ機能を実装したセントラルゲートウェイと無線通信機(TCU)で構成する。TCUで受信したデータセンターからの差分データを、セントラルゲートウェイを介して「自動運転ECU」「エンジンECU」などの更新対象に送信。更新対象のECUでは受信した差分データを差分復元・更新ソフトウェアで復元し、プログラムの書き換えを実行してソフトウェアを更新する。データセンターと車両のセントラルゲートウェイ間の通信では配信データの暗号化や相互認証を行なって、情報漏洩、改ざん、成りすましなどを防ぎ、セキュアなソフトウェア更新を実現する。

 これらの技術によって高い信頼性を確保しながら、車両をディーラーなどに持ち込んで差分更新ではなくソフトウェアを更新する従来方式と比較して、ソフトウェアの更新にかかる時間を10分の1に短縮。自動運転の実用化後に想定される多頻度のソフトウェア更新に対応するとしている。

(編集部:佐久間 秀)