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カワサキ、スズキ、ホンダ、ヤマハ、4社連携でHySE「水素小型モビリティ・エンジン技術研究組合」設立へ
2023年5月17日 17:18
- 2023年5月17日 発表
カワサキモータース、スズキ、本田技研工業、ヤマハ発動機の4社は5月17日、小型モビリティ向け水素エンジンの基礎研究を目的とした「水素小型モビリティ・エンジン技術研究組合(HySE:Hydrogen Small mobility & Engine technology)」を設立することを明らかにした。今後、ヤマハ発動機 執行役員小松賢二氏を理事長候補とし、2023年6月にHySEを設立予定としている。
同日、HySEに関する説明会が開催され、ヤマハ発動機 代表取締役社長 日髙祥博氏、カワサキモータース 代表取締役 社長執行役員 伊藤浩氏、スズキ 社長 鈴木俊宏氏、本田技研工業 執行職 二輪パワープロダクツ開発生産統括部長 塚本飛佳留氏の各社代表者が登壇して、HySE設立への意気込みなどを述べた。
HySEは、二輪メーカー4社が連携して、小型モビリティ用水素エンジンにおける技術的な課題となる、水素の燃焼速度の速さに加え、着火領域の広さから燃焼が不安定になりやすいこと、小型モビリティでの利用にあたっては燃料搭載スペースが狭いなどといったことの解決に向けて、これまでガソリン燃料を用いたエンジンの開発において各社が培った知見や技術をもとに、小型モビリティ用水素エンジンの設計指針の確立も含めた基礎研究に取り組むことを目的としている。
同日に開催された説明会では、HySEの理事長候補でヤマハ発動機 執行役員 技術・研究本部長の小松賢二氏からHySE設立の概要説明があり、HySEで目指す姿として、HySEの共同研究領域を設けて、エンジン研究では、大学、産総研など外部団体へ委託・連携し、充填システム研究については、自工会などの外部団体と連動し、それらで得られた知見やノウハウ、精度検証されたモデルやバックデータ、小型モビリティに応じたストレージ技術を組合員共同研究成果とし、二輪車OEM、小型モビリティOEM、コンポーネント、サプライヤーといった組合員の個々での競争力を持つ製品開発へつなげることを目指すという。
さらに、研究成果については、二輪車のほか、ミニホイルローダ、軽飛行機、ミニショベル、小型漁船、ドローン、フォークリフトなど、二輪車での基礎技術を、ほかの小型モビリティへ活用することを目指す。
なお、HySEには正組合員である二輪メーカー4社に加え、特別組合員として、川崎重工業とトヨタ自動車が参画。川崎重工は、技術研究組合CO2フリー水素サプライチェーン推進機構(HySTRA)の主幹事として有するノウハウをもってHySEの運営を推進。トヨタは、四輪車用大型水素パワーユニットの実験や解析、設計などのノウハウをもって、HySEの研究成果の最大化を推進するとしている。
HySEにトヨタも参画することについて、小松氏は「トヨタ自動車さんは、かなり昔から四輪でやられていて、レース活動に出られているというところはご存知かと思います。そこのレース活動に対して、ヤマハも参画をさせていただいておりまして、その関係があってこの設立にもつながっています。トヨタさんからは、そこで得られた知見をすべて出していただけるということを言っていただいてます。基本的な水素エンジンの燃焼の部分はもちろん、課題に対してのトヨタさんの知見というのは、すでに少しずついただいておりまして、今後もいただけると思っております」との考えが述べられた。
二輪車の動力源の主役は常に内燃機関
二輪車メーカー4社を代表してあいさつをしたヤマハの日髙氏は「この度、国内二輪車メーカー4社は 水素エンジンの基礎研究を目的とした水素、小型モビリティエンジン技術研究組合HySEの設立に向け、経済産業省より認可をいただきました。皆さまもご存知の通り、水素は大きな可能性を秘めた次世代クリーンエネルギーの1つです。マルチパスウェイという動力原戦略の観点においても、各方面から期待や注目を集めております。 しかし、一方でまだまだ技術的な課題も多く残されている分野でもあります。技術研究組合HySEは、これらの課題に対し、各社の知見や技術を持ち寄ることで、水素エネルギーに関わり、研究開発をさらに加速させていくための機関として設立を目指し、その主な研究開発内容は、水素エンジンの研究、水素充填システムの検討、燃料、供給系統システムの検討など小型モビリティ向け、水素、エンジンシステムの基礎研究です」とHySEの活動を紹介。
日髙氏は「カーボンニュートラルの実現に向け、各社では今EV開発を加速させております。お客さまが使用されるにあたって、十分な性能、また、許容できる価格の両方を満たす、魅力的なEV製品をスピード感を持って開発し、電動化へのシフトを進めていかなくてはなりません。しかし、カーボンニュートラルへのアプローチには、別の選択肢も不可欠です。バッテリEVを軸としながらも、幅広く、技術の引き出しを持っていなくてはなりません。水素はそうした選択肢の中でも、特に注目株の1つと考えております。国内においては、水素インフラの整備を進めていく方針もあり、また、使う仲間を増やす活動として、自動車レースを含め、さまざまな展開がなされております。二輪車を含む小型モビリティ領域においても、こうした準備が必要であり、私たち二輪車メーカーが力を合わせて研究を進めることで、グローバルに仲間を増やすきっかけにできると考えております」と、カーボンニュートラルの実現に向けて水素の利用も選択肢の1つであると話した。
さらに、日髙氏は「わが国の二輪車産業は1900年代初頭にその第1歩を生み出しました。以来、1世紀以上にわたる歴史の中で、私たち国内二輪車メーカーは競争をしながらチャレンジを繰り返し、技術を積み上げることで、世界のモーターサイクル市場、コミューター市場をリードしてまいりました。暮らしを豊かにする二輪車、便利にする二輪車、産業を支える二輪車、そして人々の喜びを大きく広げる二輪車、国内二輪車メーカーが世界の国々で生産する二輪車は、多くの、そしてさまざまな人々に愛され続けております。こうした成長の中で、二輪車の動力源の主役は、常に内燃機関が担ってきました。各社がそれぞれに技術を磨くことで、エンジンは日本製二輪車の大きなストロングポイントの1つになっています。そして、水素は先人たちが時間をかけて磨いてきたその強みを生かせる研究領域だと考えています。私たちは、この技術、文化を次の世代にもつなげていくという使命感を持ちながら、この活動に取り組んでまいります。国内二輪車、メーカーの競争によるその成果と水素の可能性にぜひご期待ください」との思いを述べた。