ニュース
ボッシュ、横浜で実証実験中の「ポイント トゥ ポイントナビゲーション」技術開発車を「グループ年次記者会見2026」で公開
2026年6月18日 11:57
- 2026年6月17日 開催
日立の「白くまくん」の製品ブランドも加わったボッシュ・グループの取り組みを紹介
ボッシュは6月17日、ボッシュ・グループが2025年度にグローバルと日本市場で挙げた業績や、日本で開発をリードする最新技術とソリューション、買収などによって事業ポートフォリオ拡大を目指しているHVAC（空調）事業などについて説明する「ボッシュ・グループ 年次記者会見 2026」を神奈川県横浜市にあるボッシュ本社で開催した。
また、記者会見後には技術開発やアフターマーケット事業の担当者が講演を行なうセミナーも行なわれ、さらにボッシュ・グループ各社が展開しているモビリティ事業や産業機器、半導体、電動工具、新規開発事業などについて紹介する自社展示会も開催。今年度は2025年7月に買収が完了した「ボッシュホームコンフォートジャパン」（旧ジョンソンコントロールズ日立空調）による製品展示も実施され、ボッシュ・グループが幅広い分野で手がける最新技術が紹介された。
本社前のボッシュホール・プラッツ（全天候広場）では、すでに中国市場で市販車に搭載されている運転支援機能「ポイント トゥ ポイントナビゲーション」実証実験車両、サーキットにおける限界走行を支援する「トラックパフォーマンスアシスト」開発車両の2台を車両展示。さらにショールームでは「モーターサイクル＆パワースポーツ事業部」が手がける各製品を搭載したバイク2台が展示された。
運転支援機能「ポイント トゥ ポイントナビゲーション」実証実験車両
ボッシュが中国の「WeRide」と共同開発した運転支援機能であるポイント トゥ ポイントナビゲーションの実証実験車両として展示されたのは、すでに2024年から同機能を搭載して中国市場で市販されているチェリー（奇瑞汽車）のサブブランド「エクシード」のBEV（バッテリ電気自動車）セダン「ES」をベースとした車両。
ボッシュではこの車両を使い、日本でも2026年5月から横浜の都市部を中心とした実証実験を開始しており、右側通行の中国とは異なる日本の交通環境でのロバスト性を確立し、システム成熟度の向上を目指しているほか、日本の関連メーカーの開発担当者などに中国で市販化された技術を体験してもらう機会を提供し、地域間の技術連携を強化してイノベーション展開を加速させていくことも視野に入れて実証実験を進めているという。
この車両に搭載されているポイント トゥ ポイントナビゲーションの技術は、あくまで乗員であるドライバーが運転の主体となる「レベル2」に分類される運転支援技術だが、カーナビで目的地設定した地点まで、一般道から高速道路まで自動的に加減速や右左折、車線変更、交差点通過、歩行者対応などの運転操作を行ない、ドライバーによる運転介入の必要を最小限に抑制。このため、ボッシュでは同技術を「レベル2 ++」と表現している。
車両制御ではルーフ前方に搭載するLiDARやボディの前後や側面に設置したカメラなどのセンサー類を使って周辺環境を認識。高精度地図を使うことなく、リアルタイムの周辺環境を車両が理解しながら複雑な都市環境でも人間のようなスケーラブルな運転を実現している。
展示されている車両はエクシード ESをベースとしつつ、標準装備しているLiDARの上に円筒形のLiDARを追加。ポイント トゥ ポイントナビゲーションの運用ではルーフ前端に控えめに埋め込まれた純正LiDARで対応可能だが、横浜で実施している実証実験でのデータ収集などの要求もあって追加装着されているとのこと。
「トラックパフォーマンスアシスト」開発車両
もう1台の展示車両は、サーキットでの限界走行を支援する「トラックパフォーマンスアシスト」の開発車両。
メルセデスAMG「GT 63 S」をベースとしたこの車両では、主にブレーキの制御によってコーナー手前での減速をアシスト。コーナーでの旋回に必要なタイヤグリップをこれまで培ってきたESC（横滑り防止装置）などの車体制御技術によって算出。レベル1～8の8段階で設定可能なドライビングレベルに合わせてアシストを行ない、ドライバーがブレーキ操作を行なわない場合、初級レベルとして位置付けるレベル1では早い段階から制動制御を実施。ベテランドライバーをターゲットとするレベル8ではギリギリまで制御を抑制しつつ、必要と判断した場合にはブレーキングを実施する。
これに加えて旋回中のスピンなどを抑制してコース内にとどまれるよう車両の安定性を高める制御も実施。こちらもドライビングレベルに応じて制御が行なわれる。
制御では車両のルーフ後方に追加されたGPSアンテナとセンターアームレスト内に設置された6軸加速度センサーの情報を組み合わせて利用することで、自車位置をセンチメートル単位で測位可能。地図メーカーから提供されるサーキットのコースデータと照らし合わせ、ブレーキングの適切なタイミングを算出するという。
ボッシュ創立140周年、日本での事業開始から115周年を迎える記念の年
年次記者会見では最初にボッシュ 代表取締役社長 クリスチャン・メッカー氏が登壇。2025年は世界経済や国際情勢が依然として不安定で、ボッシュ・グループとしても非常に困難な1年になり、グループとしての売上高は前年から微増の910億ユーロになったと説明した。
また、2025年7月に“ボッシュ史上最大の企業買収”として、米ジョンソンコントロールズの住宅・小規模商業施設向けとなる暖房・換気・空調事業と、合弁会社ジョンソンコントロールズ日立空調の買収を完了したことを報告。これによって米国とアジアにおけるボッシュのプレゼンスを向上させ、事業ポートフォリオのバランスを最適化することを目的に実施したと述べている。
2026年は引き続き不確実性が影響して世界経済は緩やかな成長にとどまると予想しているが、ボッシュでは2026年の売上高が2～5％成長すると予測。「ボッシュは困難に直面しながらも、テクノロジーリーダーとして技術革新力を発揮してグローバル市場における成長機会を追求していきます」とアピールした。
日本市場での業績では、売上高は4年連続で過去最高を更新して約4600億円となり、ソフトウェアやADAS領域で多くのビジネスを獲得したことで、基盤であるモビリティ事業が安定的に拡大していることが力強い成長をけん引していると評価した。
また、国内工場の製造力もビジネスの成長に大きく貢献していると述べ、ブレーキやステアリング関連製品の製造で長い実績を持つ「むさし工場」と「栃木工場」を実例として紹介。
むさし工場は60年以上に渡ってブレーキブースターを生産しており、累計生産台数は2億台以上となっている。2022年には電動パワーステアリングの最終組み立てラインを立ち上げ、これまでに100万台以上を生産している。
栃木工場では2022年から電動ブレーキブースターである「iBooster」の生産を開始しており、これまでに300万台を日本の顧客に納入している。また、2009年から生産している2輪車向けのABSは1000万台以上を生産して、2026年4月からは「第10世代ESC」の製造ラインが稼働を開始。ボッシュが持つハードウェアとソフトウェアが両輪としてモビリティ事業を力強く支えていると語った。
また、メッカー社長は会場となったボッシュ本社は2024年5月にこの地に移転してから2年以上が経過しており、同年9月にオープンした「ボッシュ ホール」（都筑区民文化センター）と合わせてこの地域の活性化に貢献していることを紹介しつつ、今後のさらなる計画についても説明。
横浜市では現在、ボッシュ本社とボッシュ ホールのある「Bosch Forum Tsuzuki」に隣接するセンター南駅～センター北駅間の高架下で「ひろば空間」の整備を進めており、ボッシュは横浜市交通局の事業パートナーとして選定され、その実現に向けた準備を進めているという。「人々が集まる空間として誰でも利用でき、親しんでもらえる空間」を目指すこのスペースは、2026年内に工事を完了し、2027年以降にお披露目する予定だと明らかにした。
これに加え、本社1階にある「cafe 1886 at Bosch」の隣には、ドイツ本場の雰囲気を体験できる「ブルワリーレストラン」が2027年冬以降にオープンする。ブルワリーレストランではその名のとおり、店内に醸造設備を備えてできたての自家製ビールを提供する予定となっており、創業者であるロバート・ボッシュ氏ゆかりのドイツの文化や歴史をコンセプトに設定。ドイツとつながりを持つ都筑区としても親和性の高いレストランになるとの考えを示した。
最後にメッカー社長は「今年は1886年に創業したボッシュが創立140周年を迎える記念の年です。さらに日本でも、1911年に横浜で事業を開始してから今年で115周年を迎えました。創業以来、ボッシュは歴史のある会社でありながら、常に時代の変化に向き合い、進化を続けてきました。その姿勢はコーポレートスローガンである『Invented for life』を体現しています。ボッシュはこれからも、グローバルの知見とローカルでのコミットメントの強みを掛け合わせながら、消費者の皆さんの暮らしをより豊かにする技術革新に取り組んでまいります」とコメントしてプレゼンテーションを締めくくった。
ボッシュが持つ4つの「グローカル」な強みを松村副社長が紹介
ボッシュの基盤事業であるモビリティ事業の最新動向については、ボッシュ 取締役副社長 松村宗夫氏が解説を担当。
ボッシュでは世界中で事業を展開しているネットワークを活かし、グローバル規模でビジネスを展開する日本の自動車メーカーをローカルで支えていると強調。ボッシュが持つ「グローカル」（グローバルとローカルを組み合わせた造語）な強みとして4つの点を紹介した。
最初は「AIの活用事例」で、日本では現在、エンドユーザー向けに最適化した「AI搭載コックピット」の開発が進められており、これはドライバーや乗員の車内体験をパーソナライズするシステムとなっている。インフォテインメントシステムやADAS、さらに車両の各ドメインと密接に連携しながら動作して、単なる音声操作インターフェースに止まらず、車両全体の体験を調和させるソリューションとして設計されているという。
開発中のAI搭載コックピットは、利用者のニーズを先読みして寄り添うパートナーとしての役割を果たし、起動する「ウェイクワード」を不要としている。ドライバーの行動や好み、状況などを理解する“インテリジェントな自己学習型パートナー”のような役割を果たすようになり、車内で出た「なんだか暑くなってきたね」といった乗員同士のなにげない会話に反応。エアコンを起動させて車内温度を調整するといった、同乗者の1人のように動作することも例示された。
また、ドライバーと同乗者が時間と空間を共有する車内では、会話の流れや場の雰囲気などに対する配慮も不可欠だと考え、日本の文化に根差した「間」や「場」といった概念も開発に取り入れるようにしている。これにより、ボッシュのAI搭載コックピットでは音声アシスタントにありがちな、人の会話を突然遮るような挙動を避けるため、車内の会話を聞きながら、会話の文脈や状況に合った自然な会話を実現。このほか、日本の方言にも対応を進めており、自然な話し言葉で乗員に寄り添うAIとして開発を行なっている。
2つ目はボッシュが提唱している“ソフトウェア ドリブン モビリティ時代”を見据えて開発を進めている「ビークルモーションマネジメント」。これはブレーキ、ステアリング、パワートレーン、サスペンションといった車両制御で使用されるさまざまなアクチュエーターを統合制御する包括的なソフトウェアシステムソリューションのことを指しており、すでに20以上の自動車メーカーで採用されている。
2025年にはドライバーの好みやシーンに応じて走行モードを設定する「パーソナライズ機能」や、停止する瞬間に車体の揺り返しが起きないよう自動制御して、乗員に優しい停車をサポートする「コンフォートストップ機能」、Uターン時に頻繁なステアリングの切り返しを不要とする「イージーターンアシスト機能」などのモーション機能がビークルモーションマネジメントから発表されていると説明された。
さらにボッシュでは、日本のエンドユーザーが利用する機能に加え、日本の自動車メーカーがグローバル市場向けに展開している車両をターゲットとした技術についても開発。2026年には新たに、山道や岩場、未舗装路といったオフロード路面を走行する際、ドライバーがペダル操作をしなくても、ソフトウェアが駆動力と制動力を最適制御する「クルーズ コントロール オフロード機能」を発表している。
厳しいオフロード路面でも車体の振動を抑制し、安定した走行を可能とするクルーズ コントロール オフロード機能は、オフロード路面が多い北米や豪州、アセアンなどの市場でとくに需要が高い機能になると見込んでおり、日本と豪州、北米のチームが緊密に連携して開発を進めているとアピールした。
3つ目としてはADAS（先進運転支援システム）の事例として、中国で開発したADASソリューションであるポイント トゥ ポイントナビゲーションについて紹介。この技術は車内に設置されているカーナビで目的地を設定すると、選択されたルートに沿って車両が自動的に車線変更などを行ないながら、出発地から目的地までの走行を支援する運転支援システムとなっている。
ボッシュと中国のWeRideが共同開発したポイント トゥ ポイントナビゲーションは、すでに市販車に搭載されて中国市場に投入されており、日本でも5月から横浜周辺で実証実験の試験走行を開始していると説明。松村副社長は自身も実証実験の車両に乗ってみて、スムーズな切り返しや安全な運転を体験。ADAS技術でこんなにも人間のような運転が実現できるのかと驚かされたと感想を語った。
グローカルな強みの最後では、内燃機関分野に関する取り組みを紹介。ボッシュでは長年に渡って内燃機関のエンジン向けに燃料噴射システムや素材技術といった幅広い技術領域で実績を積み重ねており、その技術や知見は多くの日本メーカーから高い信頼を得て、ボッシュの重要な強みになっていると強調。
さらに、ボッシュでは実績ある既存技術を継続的に推し進めつつ、世界各地域の市場特性や規制要件に対応する技術にも注力。ブラジルではエタノールを含む複数の燃料に対応可能な「FFV」（フレックス燃料車）への対応が不可欠となっており、ボッシュでもブラジル市場に向けたFFV用システムやECUなどの車両機能の現地適合開発を実施。現地での生産体制を整え、日本メーカーの現地開発・生産戦略を支えていると説明した。
また、インドでは大気汚染対策や高騰するエネルギー価格への対応としてCNG（圧縮天然ガス）の利用が拡大。ボッシュではこうした代替燃料システムの開発において、CNG対応のコンポーネントを提供するだけでなく、現地での評価やシミュレーション、ソフトウェアなどの開発を、日本と現地のエンジニアリングチームが一体になって進める体制を構築しているという。
このように、内燃機関で確立されたボッシュの技術や人材が世界各地で継続的に活躍する点が高く評価され、“グローカル”な開発体制を持つサプライヤーとしてグローバルで事業を展開する日本メーカーをサポート。また、代替燃料の活用はCO2の削減にも重要な施策との考えから、日本を含むグローバル全体で積極的に推進。取り組みに地域差が現れやすい代替燃料の分野においても、ボッシュはあらゆる燃料に対応可能な技術力と実績を備え、将来に向けたカーボンニュートラルへの取り組みを着実に強化していくとした。
ボッシュでは車両単体のSDV（ソフトウェア・デファインド・ビークル）を包括するソフトウェア ドリブン モビリティを実現するため、機能からADAS、カーボンニュートラル社会の実現に向けた次世代自動車の燃料や部品に至るまで、AIを活用しながら幅広いソリューションを提供。ここまでに紹介してきたインフォテインメントシステムやADAS、ビークルモーションマネジメントなどの機能は、現在はそれぞれ異なるドメインとして開発が進められているが、将来的にはあらゆる機能をシームレスに連携させ、エンドユーザーのモビリティ体験をよりスマートに、より安全に、より効率的にしつつ、さらにパーソナライズ化されたものにすることを目指しており、それがボッシュが推進しているソフトウェア ドリブン モビリティだと解説した。
ボッシュはHVAC業界のリーディングカンパニー
2025年の重要なハイライトとしてメッカー社長が挙げたHVAC事業の展開については、ボッシュホームコンフォート・グループ アジア太平洋地域プレジデント ウルリッヒ・リスマン氏が説明を行なった。
ボッシュがグローバルで展開するHVAC事業は2024年～2025年に実施された買収によって大幅な変化が発生し、統合によってボッシュホームコンフォート・グループの規模はほぼ倍増。従業員数は約2万4000人で、世界に50拠点以上を持つ国際的な生産・開発ネットワークを展開することになった。同様にホームコンフォート・グループが扱う製品とブランドのポートフォリオも拡大して、家庭用から業務用まで幅広いソリューション全体を網羅。ボッシュが保有する空調機器ブランドは、欧州の「ボッシュ」と「Buderus」、米国の「York」、そしてアジアの「日立」をはじめとしたブランドが加わって、ボッシュはHVAC業界のリーディングカンパニーとなっている。
ボッシュでは世界のエアコン販売台数が2030年までに2億台/年を超え、2024年比で約20％成長すると予想。地球温暖化などの要因によって今後も需要は増加し続けるだろうと語った。一方で空調テクノロジーのニーズは地域によって異なり、アジアの多くの地域では気温と湿度が高く、冷暖房の両方が求められて、室内ユニットの冷暖房を部屋ごとに個別制御する「ダクトレスソリューション」の需要が高いと紹介。米国では中央の供給源からダクトを使って空気を送り、すべての部屋の暖房、または冷房を同時に行なう「ダクト式ソリューション」が主流になっているという。
北欧や西欧ではすでに定着しつつあるヒートポンプやそのほかのテクノロジーによる「水ベースの暖房システム」があり、中東、アフリカでは空調ソリューションと給湯器への需要が非常に高く、費用対効果の高い製品への関心が高いといった地域差を解説。ホームコンフォート・グループでは幅広いポートフォリオにより、あらゆる地域の空調事情やニーズに対応する製品を提供しているとアピールした。
なかでもアジア太平洋地域は革新性と成長力において非常に重要な役割を果たしていると述べ、とくに住宅用、小型商業ビル向けのダクトレスソリューションは、アジアのみならずほかの地域でも大きな成長の可能性を秘めていると指摘した。
また、日本のボッシュホームコンフォート・グループには、長い歴史を持つ「日立」や「白くまくん」といった製品ブランド、ユーザーニーズに対応する高機能な製品開発を可能にする設計開発力、高品質な空調製品を生み出す製造技術という3つの重要な資産があると語り、アジア太平洋地域におけるホームコンフォート・グループの本社機能が日本にあると紹介。重要な資産が集まっている日本は重要な拠点であり、国内のみならず、アジア、そしてグローバルでホームコンフォート・グループの成長をけん引していく存在だとした。
このほか、日本におけるボッシュ・グループ内ではさまざまなレベルでコラボレーションを推進。R＆Dチームは積極的に情報交換を行ない、お互いの工場視察なども実施してシナジーを高める取り組みを進めており、今後もホームコンフォート・グループはボッシュ・グループの一員として、グローバル規模の知見と地域特有のニーズに応える製品造りという強みを活かし、世界中でユーザーニーズに即した高品質で高性能な製品を提供していくと強調した。
オーディトリアム＆ショールームでの製品＆ソリューション展示会
前回の2025年度から実施されるようになった「ボッシュ・グループ自社展示会」は、好評を受けて展示のスペースを拡大。記者会見が行なわれたオーディトリアムに加え、通常は新旧ボッシュ製品などを展示している「コーポレート・ショールーム」のエリアでもボッシュ・グループの製品やソリューションに関する展示が行なわれた。
