トヨタ、2021年に米国市場で2台の新型EVと1台のPHEV導入を予告

写真は欧州で導入予告がアナウンスされている「e-TNGA」採用のSUV

　トヨタ自動車は2月10日（現地時間）、2021年に米国市場において、バッテリーEV（電気自動車）の2モデルとPHEV（プラグインハイブリッド）の1モデル、計3台の新しい電動化モデルを導入する計画を発表した。

　トヨタでは、あらゆるパワートレーンに柔軟に対応するEV専用プラットフォーム「e-TNGA」を開発していることを公表しており、すでに欧州市場ではe-TNGAを採用したSUVモデルの導入が予告されている。

　トヨタ・モーター・ノース・アメリカの営業担当副社長であるボブ・カーター氏は「私たちは、25年近く前のプリウスの先駆的な導入から始まった電動化のリーダーであり続けます」と述べるとともに、「トヨタの新しい電動製品は、顧客のニーズに最適なパワートレーンの複数の選択肢を提供します」とコメント。トヨタでは、すでに代替燃料車市場全体の40％以上のシェアを持っており、特に燃料電池市場では75％のシェア、ハイブリッドやプラグインハイブリッドでは64％のシェアを持っていることを強調した。

　なお、トヨタでは米国市場にEVを導入するのに合わせて、PHEVとBEVの間で環境への影響と所有コストを評価する新しい内部研究の調査結果を公開。同調査では、トヨタはGHG（greenhouse gas）排出量とトータルコストの間のトレードオフを示すツールを作成して、同ツールのソースコードを「carghg.org」で公開。さまざまなな人が入力パラメータを試して、GHGとコストプロットでBEVとPHEVの動きを確認できるとしている。

　同調査によると、米国市場においては、PHEVは、BEVと比較して購入や所有するのに、BEVよりはるかに安価という。インセンティブがない場合、BEVの5年間のトータルコストはPHEVよりも大幅に高くなるとし、2020年に利用可能なインセンティブを含めても、長距離使用するBEVのトータルコストははるかに高くなるものであると強調。

　また、現在利用可能なBEVモデルとPHEVモデルのGHGは、バッテリーの充電に使用される平均的な米国のエネルギーグリッドの発電によって生成される汚染物質を考慮に入れると、路上でのパフォーマンスはほぼ同じとしている。