HERE、インクリメントPなどとの「OneMap Alliance」結成やOTAについての説明会

HERE Technologiesの戦略

　HERE Technologiesは5月22日、同社がパイオニアの子会社であるインクリメントP、中国のNavInfo、韓国のSK Telecomと協力し「OneMap Alliance」を結成したことを発表した。また、同時に自動車メーカーのコネクテッドカー向けに更新するための新たな無線技術（OTA：Over-the-Air）ソリューションを発表した。この発表に伴い、HERE Technologies 車載部門担当シニア・バイスプレジデント Ralf Herrtwich（ラルフ・ヘルトヴィッヒ）氏、同 APAC オートモーティブ・セールス副社長 Moon J Lee（ムーン・J・リー）氏が来日し、都内ホテルで説明会を行なった。

　説明会ではムーン・J・リー副社長が冒頭、OneMap Allianceについて説明。HEREはこれまで世界のさまざまな人に対してHD（高解像度）マップを提供してきたが、主立った3つのマーケットには提供できていなかったという。たとえば米国の自動車メーカーが、それらの地域に自動運転を展開したいと思ったとき、HDマップがないために自動運転の際には別な開発が必要になるなど、別途コストがかかっていた。

HERE Technologies APAC オートモーティブ・セールス副社長 ムーン・J・リー氏

　これまでしっかりとカバーできていなかった地域のデータも、今回インクリメントP、中国のNavInfo、韓国のSK TelecomがOneMap Allianceに加わることによりカバーできるようになったことでHDマップを提供できるようになるという。各地域のHDマップを充実させるために、各地域の地図会社1社と提携していくのは必要だとし、その上でほかの会社が加わることを妨げるものではないということだ。

　詳細については、車載部門担当シニア・バイスプレジデント ラルフ・ヘルトヴィッヒ氏が説明。新たな無線技術であるOTAで地図の更新、追加の更新ができることで、今後は530億ドルの価値を生んでいくだろうという。

HERE Technologies 車載部門担当シニア・バイスプレジデント ラルム・ヘルトヴィッヒ氏

　このOTAはオープンソースアプローチを採用しており、OEM（つまり自動車メーカー）の要望に応じて可能という。特定のハードウェアに依存するものではなく、大量のデータを送ることが可能なWi-Fiのほか、4Gや5Gの通信方式も想定。地図だけでなく、HDマップと不可分な自動運転関連のデータもOTAで更新可能なようだ。