ブリヂストン、国内タイヤ工場でPPAによる太陽光発電を開始 年間約2700tのCO2排出量を削減

屋上太陽光発電パネルの様子（下関工場）

　ブリヂストンは2月15日、下関と北九州の2つの国内タイヤ工場でPPA（Power Purchase Agreement＝電力販売契約）による太陽光発電を開始したと発表した。なお、PPAによる大規模な太陽光発電は、ブリヂストンの国内工場では初の取り組みで、合計の発電能力は5.8MWで、同2工場のタイヤ生産に電力を供給するとともに、年間約2700tのCO2排出量削減に貢献するという。

　同社は再生可能エネルギー導入の推進を通じて、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」で掲げている「Energy カーボンニュートラルなモビリティ社会の実現を支えること」を実現するとしている。

屋上太陽光発電パネルの様子（北九州工場）

　また、ブリヂストンは、サステナビリティを経営の中核に据え、ビジョン「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」のもと、「断トツ商品」を「創って売る」「使う」「戻す」といった、バリューチェーン全体でのカーボンニュートラル化、サーキュラーエコノミーの実現への取り組みと、ビジネスモデルを連動させる「サステナビリティビジネス構想」の実現に向けた取り組みを加速させていて、なかでもカーボンニュートラル化の実現に向けては、「マイルストン2030」において、2030年までに同社が排出するCO2の総量（Scope1、2）を2011年対比50％削減することを目標の1つとして設定。また、「2030年 長期戦略アスピレーション（実現したい姿）」にて、生産拠点のグリーン＆スマート工場化を推進し、グローバルでの再生可能エネルギー（電力）比率を2023年に50％以上、2030年までに100％達成へ挑戦することを2022年8月に発表している。また、目標の実現に向けて、欧州グループ会社（BSEMIA）の全拠点、日本の4工場（彦根、下関、鳥栖、北九州）、中国の2工場（天津、無錫）で外部から購入するすべての電力を再生可能エネルギー由来の電力へと切り替えるとともに、欧米・タイの工場では太陽光発電による電力供給をすでに開始している。

　今回、PPAによる太陽光発電を開始した下関および北九州工場では、太陽光発電に加え、2021年に工場で使用するすべての購入電力を再生可能エネルギーに切り替えたことで、カーボンニュートラル化の実現に大きく貢献するとともに、鉱山車両用タイヤ「Bridgestone MASTERCORE」などを生産する重要なグローバル生産拠点としての位置付けをより強固にするとしている。